プロミスは派遣社員&契約社員も借入できます
派遣社員や契約社員でも申込可能だが難易度は上がる
カードローン(キャッシング)を契約するためには、まず「審査」を突破する必要があります。
基本的な申し込み条件を満たしてさえいれば審査を受けることが可能で、その結果「融資をしても良い」と判断されれば契約ができます。
審査を受けるために必要な条件は、基本的に「収入があること」「収入が安定していること」「年齢が指定の範囲であること」の3点のみです。
カードローン業者によっては、「指定する銀行に口座を保有していること」などの条件が追加されることもあるので、事前にしっかりと確認をすることが必要です。
これらの条件を満たしているのであれば、【正社員に限定せず融資を受けられる】可能性があります。
派遣社員、契約社員、アルバイトやパートなど、雇用形態で差別されることなく可能性が用意されていますが、それはあくまでも「可能性がある」という時点での話です。
カードローン業者が重視する顧客像は、「高い信用と十分な返済能力を持っている人」です。
極端に言えば、「勧めれば勧めるだけ借りてくれて、毎月最低返済金額だけを返済しながら長く利用してくれる人」ほど優良顧客と評価されます。
高額な借り入れをする人ほどカードローン業者が利益を得やすいものの、【万が一にも返済が遅れたり滞ったりしないことが最重要】です。
それほどまでに「返済能力」が重要視されるわけなので、収入やその安定性に勝る正社員ほど高く評価され、派遣や契約社員は評価で劣ってしまいます。
派遣や契約社員がカードローンで融資を受けるためには、【必ず把握しておくべき内容】がいくつかあります。
たとえば、「審査基準をあらかじめ把握すること」「適切な書類の書き方を把握すること」「周辺環境の整え方」などがあるのですが、必要な条件を満たすことだけを意識するのではなく、【少しでも可能性を高めるためにはどうすれば良いのか】を理解しておくようにしましょう。
派遣社員・契約社員なら審査の基準を理解しておこう
プロミスの申し込み条件
プロミスで契約可能な条件は、まず基本条件として次の2点があります。
・満20~69歳までの人
・本人に安定した収入がある人
この条件を満たしているのであれば、正社員に限らず派遣社員、契約社員、アルバイトやパートでも申し込むことができます。
また、学生や主婦でも融資を受けられる可能性があります。
融資の可否は審査によって決定するため、「正社員だから契約が楽」「アルバイトの主婦だから契約が難しい」とは限りません。
もちろん、基本的な「属性」が良い方が審査で承認されやすいため、一般的には正社員や公務員ほど契約の可能性が高く、逆にアルバイトやパートほど低くなります。
しかし、審査では様々な状況を評価するので、場合によっては「正社員よりもパートの主婦の方が契約できる可能性が高い」という状況も起こり得ます。
いずれにしても、まずは審査を受けてみないことには始まりません。
本審査を申し込むリスクが気になるのであれば、まずは「お借入シミュレーション(お試し審査)」を受けて融資の可能性を確認してみましょう。
※ただし、お試し審査の結果は本審査の結果を保証するものではないので、融資可となっても否決されてる場合もあれば、逆に融資不可となっていても契約できる可能性があります。
プロミスのカードローン審査基準はどうなってる?
これからプロミスで審査を受けようと思っている人にとっては、「プロミスが具体的にどのような内容、基準で審査を行っているのだろう」ということが気になると思います。
それが分かれば事前に自己評価をすることも簡単ですし、場合によっては不利になる条件をクリアにしてから申し込むこともできます。
しかし、残念ながらプロミスが具体的にどのような内容をどのような基準で評価するのかは明らかになっていません。
ただ、このような状態はプロミスに限ったことではなく、他の消費者金融系カードローン(アコム、アイフル、SMBCモビットなどの大手~中小まで)、銀行系カードローン(みずほ、りそな、三井住友銀行、三菱UFJ銀行など)を含めてすべてが同じです。
どこも明確になっていない基準で審査を行い、独自の基準で融資を判断しています。
ただ、これまでの様々な情報を基に「一般的な融資基準」といえる目安はあります。
明確なものではないとはいえ、その基準を参考にすると融資の可能性をある程度正確に判断することができます。
たとえば、「アルバイトやパートよりも派遣社員、契約社員の方が契約できる可能性が高く、さらに正社員、公務員の方が可能性が高くなる」ということや、「勤続年数が長い方が契約しやすい」「収入が多く安定している方が契約しやすい」などの特徴があります。
大切なことは「安定収入」「事故情報なし」
要するに、「収入が安定していて長期間雇用の保証がある状態」ほど審査では高く評価される可能性に期待が持てるということです。
正社員の場合、基本的には会社が存続している間は雇用され続ける可能性が高く、アルバイトやパートなどと比べて収入も多く安定しています。
また、ボーナスや様々な賞与を得られる可能性があり、昇給の頻度も明らかに違っています。
加えて、雇用保険や退職金などの福利厚生も充実しているのが通常です。
ということは少なくとも収入面に関しては「正社員は高い次元で安定している」と判断することができるため、結果的に「返済能力がある=融資が可能」という判断を導き出しやすくなります。
しかし派遣社員や契約社員でも高い安定性を持った状況はあり得ます。
また少なくとも基本的な生活を長期間維持することができる程度の収入は確保できていることが分かれば、それに応じた評価を得ることができます。
このように「収入が安定していること」はプロミスと契約する上で非常に重要な要因です。
もし年収が1,000万円あったとしても、その収入が不定期に年1回だけ入ってくるものだとすれば、毎月50万円の給料をもらっている年収600万円の人の方が高く評価される可能性が高いです。
なぜならば「収入の安定性」という点で後者の方が有利だからです。
それほどまでに収入の安定性は重要ですが、もう一つ非常に重要な要因があります。
それは「事故情報(異動情報)がない」ということです。
過去にカードローンを利用したことがある人、クレジットカードを使って買い物もしくはキャッシングを利用したことがある人は、その時の契約内容が「信用情報機関」に残っている可能性があります。
信用情報機関にある情報は、契約した日や内容、返済の履歴などもあるため、支払い(返済)が遅れてしまった事実なども記録として残っている可能性があります。
そういったネガティブな情報(遅延、延滞、貸し倒れ、債務整理、自己破産など)は「異動情報」といい、これがあるとそれだけで融資を断られてしまう要因になります。
一応、契約社員や派遣社員でも基本的には問題なくプロミスと契約ができると考えて問題はないのですが、注意しなければいけないポイントがいくつかあります。
派遣社員なら知っておきたい注意点
申し込み書類を作成するときは正直に!
派遣社員という立場でプロミスへ申し込みをする際、特に注意しなければいけないポイントは以下の2点です。
・申請内容の正確性
・勤務先(在籍確認)の設定
正社員として申し込みをする場合でも、申し込み書類の内容を偽る行為は厳禁です。
不注意や勘違いで間違ってしまう分にはまだ救いようがありますが、それでも内容が間違っていたという事実は信用を喪失する大きな要因になってしまいます。
社会人として、「重要な書類の内容を見直さない」ということは非常に良くないことであり、大人として責任感や信用性を害する大きな要因です。
そのため、書類の内容は再三再四確認を繰り返して間違いがないようにするとともに、もしも認識に不安がある場合は、電話や窓口を通して確認をするようにしましょう。
意図していない間違いでも大きなリスクを孕んでいるにもかかわらず、故意に間違った内容を申告する行為は著しく信用を貶める結果を招きます。
年収を10万円多く申告してしまったという状況は比較的起こりやすい状況ですが、年収を100万円多く申告するような事態は明らかに「虚偽申告」と見なすことができます。
そうなると、債務者候補として信用を失ってしまうだけでなく、場合によっては詐欺に該当する可能性もあるので十分に注意しましょう。
2つ目のポイントである勤務先の設定に関しては、項を分けて詳しく説明します。
先にポイントだけ紹介しておくと、在籍確認のポイントは「スムーズな確認が可能な申告をすること」です。
派遣社員の在籍確認は少しだけ特殊
カードローンを利用しようと考えている人の多くが不安を感じる「在籍確認」では、プロミスから勤務先(申告)に対して電話を掛けられます。
そして、勤務先の担当者に対して「(申し込んだ人)さんをお願いします」といった形で確認が行われます。
カードローン業者の中には、在籍確認を電話以外の方法、たとえば書類の提出などで対応するところもありますが、プロミスを含めて在籍確認自体を行わないということはあり得ません。
必ず行うことになる在籍確認ですが、前述した様な形で「申し込み者がその会社にいる」という事実を確認することが必須であり、通常はその確認が完了しない限りは契約手続きへと移行しません。
正社員であれば、勤務先の会社を間違いなく申告してさえいれば間違いなく在籍を確認することができます。
たとえば入社翌日に在籍確認を行った場合なら確認ができない可能性もありますが、ほとんどそういった心配はいりません。
しかし、派遣社員の場合は状況が特殊です。
派遣社員は、派遣元から派遣先の会社に出向するような形で仕事をします。
派遣元にはメンバーとしての登録が間違いなくありますが、派遣先には社員としての登録がないことも少なくありません。
営業職などのように、派遣社員に対しても頻繁に取次の依頼が来るような環境であれば、ほぼ確実に電話で在籍を確認できるだろうと考えられますが、たとえば工場勤務のように基本的に個人あての電話が入ることがない環境であれば、社員(従業員)として派遣社員を会社は把握していない可能性もあります。
そのため、派遣社員が申告する勤務先は「確実に在籍が確認できる」「スムーズに確認ができる」という2点を重視して決めることが必要です。
最も確実な選択肢となるのは派遣元です。
派遣元ならば間違いなく在籍を確認することはできます。
しかし、確認に時間がかかってしまう可能性があるので注意が必要です。
派遣先を申告する場合は、「間違いなく在籍が確認できる」という確証を持てるかどうかをよく確認しましょう。
会社としての連絡先を申告するのではなく、自身が在籍している部署などの連絡先を申告するなどの対策を講じると、確認がスムーズに完了しやすくなります。
間違っても「そのような社員は……」などと言われてしまわないように細心の注意が必要です。
仮にそれが間違いだったとしても、一度そのような対応をとられてしまった場合は融資を見送られてしまう可能性があります。
また、在籍確認に手間取ってしまった場合、時間の関係やプロミスが安全性を憂慮して契約時期が延びる可能性もあるので、特に「即日融資を希望」している場合は、スムーズな確認を意識しましょう。
在籍確認の電話はどこに掛けてもらえば良い?
結論として、派遣社員の場合は「派遣元に在籍確認をしてもらう」という方法が賢明です。
すでに説明した通り、派遣元であれば間違いなく本人が登録(契約)していることを証明することができます。
ただし、大規模な人材を管理している派遣会社の場合、確認に手間取ってしまったり、場合によっては在籍を証明しない(プライバシー保護などの目的)可能性もあるので、事前に確認しておくことが必要です。
一般論としては以上の通りですが、最終的にどこを勤務先として利用するのかに関しては、自身が置かれている状況をよく理解して決めることが大切です。
派遣元で確認が取れない場合、必然的に派遣先を勤務先として申告することになります。
しかし、派遣先も社員として登録がなかった場合は、どこからも確認ができない状態になってしまいます。
ただ、派遣先を勤務先として指定する場合は、「自分で電話に出る」という選択ができる点がメリットです。
当然、それが可能な環境であることが必須ですが、自身で対応できる状況であれば、周囲に対して余計なプレッシャーを感じることなく申し込み手続きを進めることができます。
在籍確認の上手な対策法
在籍確認が完了しない限り、よほどの状況でなければ「契約保留」となります。
即日融資を希望しているわけではなく、融資まで多少の日数がかかっても問題がなければ良いのですが、「すぐに現金が欲しい」といった状況であれば、そういった事態を回避することが必要です。
在籍確認をスムーズに行うための方法は、すでにいくつか紹介していますが、確実性を高める意味でいえば、「(派遣元もしくは派遣先)担当者に自分あての電話が来ることを伝えておく」と効果的です。
電話が来ることを伝えておけば、仮に社員登録していないような派遣先だったとしても確実に電話を取り次いでもらうことができます。
もっとも、それができる環境である必要はありますが、よりスムーズでリスクの少ない環境を整えることも派遣社員の審査では大切なポイントです。
とは言え、「在籍確認の電話がある」と正直に伝えてしまえば、周囲に「借金をしようとしている」と公言しているようなものなので、上手な理由を付ける必要があります。
正直に伝えてしまっても問題がなければ簡単ですが、それができない場合は「保険の更新で連絡が来る」「マイカーローンを申し込んだ」「証券口座を開設する」「クレジットカードを申し込んだ」など、信憑性のありそうな言い訳を考えておきましょう。
プロミスからの在籍確認で「プロミスの(担当者)ですが……」などと名乗ることはないので、そこからバレてしまう不安は気にしなくても大丈夫です。
ただ、これらの方法は確実にリスクを排除できるものではないので、二重三重に対策を講じることができるのであれば、できる限り多くの対策を講じておいた方が安心できます。
また、可能な限り自身で電話に出る様に工夫ができれば、それが一番手っ取り早く安全です。
契約社員なら知っておきたい注意点
知っておくべき申し込み書類の内容
年収の申告方法を理解しよう
契約社員の場合、収入の形態が正社員とは異なる場合が少なくありません。
分かりやすい例を挙げると、「賞与がない」といった違いです。
もちろん、契約社員でもしっかりと正社員同様の賞与が準備されている会社もあります。
プロミスへの申し込みの際には、「賞与の有無」「年収額」に関しては、しっかりと計算して正確な申告をすることが大切です。
また、契約社員の場合は他の正社員とは違い「副業可」となっている場合もあります。
もし、複数の収入を得ている状況であれば、それらすべての年収を合計して申告(複数の勤務先があることも申告)すると、審査で有利に働く可能性があります。
また、契約社員の場合は労働日数が月によって異なり、それによって収入も変動する場合も多いです。
その場合、多い月の収入をベースに年収を算出するのではなく、可能な限り正確な金額を計算して申告するようにしましょう。
もし、比較的変動が多い状態であるにもかかわらず多い月収をベースに年収を算出して申告した場合、申告内容が正確ではないという理由で融資を断られてしまう可能性もあります。
申告する収入が少なくなってしまうことに対する不安もあるでしょうが、それ以上に虚偽申告と思われてしまうリスクを考慮して対応するようにしましょう。
勤務日数によって審査での評価が変わる
プロミスの審査で重視されるポイントの一つである「安定した収入」の基準は、必ずしも月収いくら、年収いくらというものではありません。
そのため、仮に月収5万円(年収60万円)という状態だったとしても契約できる可能性は十分に考えられます。
しかし、勤務日数が少ない契約になっている場合は、それを理由に「収入が安定していない」と判断されてしまう可能性があるため、審査で承認されない場合もあります。
一応の目安として、月間15日以上の勤務日数があれば審査通過の可能性は十分に考えられます。
ただ、月間10日以下の勤務日数の場合は、仮に月収が一定額以上あったとしても審査で不利になってしまう可能性があります。
そのような場合、足りない分を補てんする意味で副業をするなどして勤務日数、並びに月収(年収)を増やすことによって審査を突破しやすくすることができます。
契約社員の在籍確認はどうなる?
契約社員の在籍確認対策は、基本的には正社員と同様です。
派遣社員とは違い、間違いなく勤務先に社員として登録されているため、勤務先をそのまま申告して問題ありません。
その際、スムーズな在籍確認を行う目的で「配属されている部署」などを指定して在籍確認を受けると、よりスムーズに進められる可能性が高いです。
もし在籍確認の電話に対して不安を感じるのであれば、自身で対応できるような体制を整えておいたり、最初に電話を受けるであろう担当者に対して電話が掛かってくる旨の伝達をしておくと、余計な詮索を受けずに済みます。
必ず覚えておくべき「お金を借りるうえでの注意点」
申告する希望額は必要最小限にすると契約がしやすい
契約社員や派遣社員に関しては、正社員と比べて収入面で劣っている可能性が高く、かてて加えて「雇用期間に定めがある契約」というデメリットもあります。
基本的には契約が更新される状態だとしても「万が一」の可能性が残る以上、仮に同じ年収だったとしても評価は下がります。
ということは、必然的に契約難易度は正社員よりも高くなってしまい、契約できる金額も低めに設定されやすくなってしまいます。
プロミスが最終的にどのような判断を下すのかによって契約自体の可否は異なりますが、少しでも契約の可能性を上げるためには「申告する希望額を少なめに設定する」という方法が一定の効果を発揮します。
もっとも高い金額を希望したからといって審査で極端に不利になってしまうというわけではなく、審査結果に応じて適切な金額(借入限度額)が設定されます。
高額の融資を希望していたとしても、審査結果が少額の融資しか認められないというものであれば、その金額を上限とした契約となってしまいます。
しかし「印象」で言えば属性が低い状態で高額の融資を希望している状況と、少額の融資を希望している状況では、後者の方が「印象が良い」です。
なぜなら、属性が低い状況で高額の融資を希望する=生活に困窮していると思われてしまいやすく、それが「返済能力に対する不安」につながりかねません。
少額だからといってその状況を完全に回避できるわけではありませんが、少額の融資を希望する=一時的な金欠というようなポジティブな印象を与えられる可能性は高くなります。
他社借入れはない方が良い
初めてカードローンを利用するのであれば問題はありませんが、もしもすでに利用しているカードローンがある場合は、それを理由に審査で不利になる可能性が高いです。
プロミスは「総量規制対象のカードローン」なので、年収の1/3を超える貸し付けを行えません。
年収300万円の人ならば最大で100万円までの融資を受けることが可能ですが、すでに50万円の借り入れがある状態ならば、プロミスと契約可能な限度額は50万円(総額100万円)となります。
また、債務なしの状態で50万円の借り入れをする状況とすでに借り入れがある状況では、前者の方が返済の可能性が高いと判断できます。
当然、債務は少ない方がプロミスにとってのリスクは少なくなるので、その分だけ契約の可能性が高まります。
可能なのであれば、先に追っている債務を返済して減らしておく(できれば完済)ようにし、プロミスから見て少しでもリスクが少ないと思える状態で申し込みをするようにしましょう。
また一点注意するポイントとして、クレジットカードの利用やスマートフォン(携帯電話)の分割購入なども審査で影響するので、そちらの債務についても良く確認しておくようにしましょう。
信用情報の大切さを理解しよう
カードローンやクレジットカードを利用していて、適切に利用ができている状態ならばその情報は審査で有利に働きます。
もっとも、それは「返済能力や信用能力に対する良い影響」があるだけで、債務自体が与える影響には何ら違いはありません。
たくさんの取引履歴があり、それぞれが適切に完済されている場合かつ債務がない状態ならば、信用情報機関の情報を照会した段階ではプロミスから高く評価してもらえる可能性があります。
しかし負っている債務の返済履歴の中に「遅延、延滞」といった履歴がある場合、返済能力の信ぴょう性が損なわれてしまいます。
たとえば「CIC」の場合、保管している返済履歴は最大24か月分です。
この間にある遅延などの情報は、履歴が更新されていくことで一覧からはなくなります。
しかし、延滞が継続している状況や自己破産、債務整理をした場合は、状態が解消された後5年間は情報が残るため、通常であれば新たな契約を結ぶことはできません。
また、この履歴は「スマートフォン(携帯電話)の分割契約」も含まれます。
もしも支払いが遅延してしまった場合、その事実が登録されることになるので審査で不利な印象を与えます。
更にこの契約は24回払いが基本なので、途中で起こった遅延の事実が一覧からなくならないので注意が必要です。
不注意で起こしてしまった遅延などは、できる限り早急に解消することが大切ですが、もしも長期間残る異動情報が登録されてしまった場合、できる限り早く状態を解消するとともに以降5年間は信用取引の申し込みを自粛した方が賢明です。
必要書類を早めに準備してスピード融資を実現!
プロミスへの申し込み時に必要な準備物(書類)は、以下の2点です。
・本人確認書類(運転免許証、パスポート、健康保険証+住民票など)
・収入証明書類(源泉徴収票、確定申告書、給与明細など)
基本的には上記の書類を準備しておけば契約手続きを完了できますが、外国籍の場合は「在留カード」「特別永住者証明書」などの提出が必要になります。
プロミスとの契約を完了するためには、審査中に必要な上記書類の提出、並びに在籍確認が完了する必要があります。
いずれかの確認が完了しない状態では契約手続きは保留となるため、せっかくの即日融資対応カードローンであるメリットが半減してしまいます。
事前に必要な書類を準備し、滞りなく契約手続きを進めることが、スムーズな融資を実現する大切なポイントです。
余計な手間をかけないためにも「確認」を十分に!
プロミスへの提出が必要な書類に関しては、おおよそ「改めて準備する必要がないもの」ばかりです。
本人確認書類は何かしら携帯していることが基本で、収入証明書類に関しては自宅などで保管している場合が多いです。
しかし、たとえば源泉徴収票や確定申告書は最新のものを提出する必要があります。
また、給与明細書に関しては「直近2か月分+1年分の賞与明細書」を添付する必要があります。
収入証明書類としてよく用いられるものは源泉徴収票(会社員の場合)ですが、これを携帯しているような人はあまりいません。
年に一度だけ発行される書類は持ち歩いていなくとも、給与明細書ならば持ち歩いているという状況は少なくありません。
そのため、これを使って申し込み手続きを行おうと考えたところ、提出する期間が足りないということが起こる可能性があります。
書類が誤っている場合、それが故意でなくとも不信感を煽る結果になり兼ねないので、必ず書類の内容をしっかりと確認することが大切です。
適切な書類の準備はスムーズな契約手続きを進めるうえでも大切なポイントです。
派遣社員・契約社員がプロミスで借りたいときのまとめ
・申告内容は正確に(間違った申告は厳禁)
・在籍確認のポイントは要確認(特に派遣社員の勤務先の指定)
・審査で少しでも有利になるような対策(債務を減らす、信用情報を傷つけない、希望額を減らすなど)
・提出書類の内容確認と準備をしっかりと
契約社員や派遣社員でも、プロミスから借り入れをすることは可能です。
しっかりと提出書類の準備をし、在籍確認の対策を行いながら申し込み手続きを進めれば、最短1時間程度で融資を受けることも可能です。
ただし、通常よりも審査で不利になる可能性が高いということを踏まえ、少しでも信用を高めるための対策を心掛けるようにしましょう。
申告する内容の確認、提出する書類の確認などのごく基本的な部分を特に意識し、余計な不信感を煽らないようにするだけでも違います。